財務3級に最短で合格しよう!覚えるべき分析指標一覧

こんにちは。
今年の4月から社会人になりましたが、内定者期間のときに、金融に必要な基礎資格を取得しました。
その中に「銀行業務検定財務3級」もあり….
最初は難しく感じました。

しかし、要点を押さえて効率よく勉強すれば必ず取得できます。
僕のトータルの勉強時間はたぶん約30時間くらい。

結果、満点に近い点数で合格することができました。

今回この記事を作成した経緯としましては、
入社後、この財務3級に必要な知識を多用することに非常に焦り、当時の僕のまとめノートを引っ張り出してきて記事に転記しようと思った次第です。

結論、合格するためには「過去問を5年分×3周解いて理解しろ」という言葉に尽きるのですが…

以下では財務3級の範囲の分析指標やポイントなどをまとめています。

分析指標に関しては範囲のほぼ全てを網羅していると思いますので、このページを印刷するなどして活用していただければ幸いです。

決して丸覚えしようとせず、「さっと読みたい方」という目次↓をフル活用して、過去問の実際の問題と照らし合わせてやってみてください。

さっと読みたい方

損益計算書の各科目の求め方

売上高

売上高 = 総売上高 – 売上値引 – 売上割戻

売上原価

売上原価 = 期首商品棚卸高+(当期商品仕入高 – 仕入戻し高) – 期末商品棚卸高

売上総利益

売上総利益 = 売上高 – 売上原価

営業利益

営業利益 = 売上総利益 – (販管費 + 減価償却費 + 貸倒引当金繰入額)

経常利益

経常利益 = 営業利益 + 受取利息 – 支払利息

税引前当期純利益

税引前当期純利益 = 経常利益 + 特別利益 – 特別損失

当期純利益

当期純利益 = 税引前当期純利益 – 法人税等(税引き前当期純利益×30%)

※参考

濵田公認会計士・税理士事務所

株主資本

株主資本 = 資本金 + 資本剰余金 + 利益剰余金 – 自己株式

純資産額の計算

純資産額の計算例
純資産 = 資本金+利益剰余金+被支配株主持分+新株予約権−自己株式+退職給付に係る調整累計額+繰延ベッジ損益

企業の収益性を分析する指標

売上高総利益率

売上高総利益率 = 売上高総利益/売上高 ×100

MEMO
粗利益率ともいう。
売上高に対する売上高総利益の割合で、仕入れ額に対してにどれほどの利益を乗っけて商品を売り上げているかを示す。
売上総利益率(粗利率)は高ければ高いほど会社が高付加価値の商品を販売しているといえる。
売上高総利益率は高ければ高いほどその会社の市場における競争力の高さを示す。
少ない利幅(粗利率)の商品を大量販売することで粗利益の絶対額を増やすという戦略もとりうることから粗利率は一概に高ければ高いほどよいというわけでもない。

営業利益率

営業利益率 = 営業利益/売上高 ×100

MEMO
営業利益率が高い方がより良い。

経常利益率

経常利益率 = 経常利益/売上高 ×100

MEMO
経常利益は日常的に発生する営業活動と財務活動から生じる収益を表し、企業の本来の実力を計る目安

ROA(総資本経常利益率)

ROA(総資本経常利益率) = 経常利益/総資本 ×100

MEMO
すべての資産を使ってどれだけ利益を出しているかをはんだんする指標。
ROAが高いほど、効率的に利益を生み出せていると言えます。
※売上高経常利益率 × 総資本回転率でも求められる
企業の総合的な収益性を示す。

ROE(自己資本当期利益率)

ROE(自己資本当期利益率) = 当期純利益/自己資本 ×100

MEMO
企業が自己資本をいかに効率的に使ってどれだけの利益を獲得しているかを判断する指標。

損益分岐点売上高

損益分岐点売上高 = 固定費/(1 – 変動費/売上高)
= 固定費/(1 – 変動費率)
= 固定費/限界利益率

※限界利益率 = 1 – 変動費率

損益分岐点比率

損益分岐点比率 = 損益分岐点売上高/売上高 ×100

MEMO
数値が低いほど収益は安定している。
売上高と固定費が一定で、変動比率が上昇した場合、損益分岐点比率は上昇する。

安全余裕率

安全余裕率 = (売上高 – 損益分岐点売上高)/売上高 ×100

= 1 – 損益分岐点比率

MEMO
安全余裕度の値が大きければ大きいほど企業の安定性は高く、赤字に陥るリスクは低くなる。

企業の安全性を分析する指標

流動比率

流動比率 = 流動資産/流動負債 ×100

MEMO
短期的な支払能力を判断する指標。

当座比率

当座比率 = 当座資産/流動負債 ×100

MEMO
当座資産と流動負債の金額を比較することで企業の短期的な支払能力を判断する指標。

固定比率

固定比率 = 固定資産/自己資本 ×100

MEMO
固定資産に投資した資金が返済義務のない自己資本ででどれだけまかなわれているかを見るための指標。

固定長期適合率

固定長期適合率 = 固定資産/(固定負債+純資産) ×100

MEMO
100%以下が絶対的な目安とされており、100%を下回っていれば健全な固定資産投資が行なわれているといえる。
値が低いほど、固定資産投資を固定負債でカバーしている割合が高い。

借入比率

借入比率 = 借入金/総資産 ×100

自己資本比率

自己資本比率 = (純資産(-新株予約権))/総資産 ×100

インタレスト・ガバレッジ・レシオ

インタレスト・ガバレッジ・レシオ = (営業利益 + 受取利息 + 受取配当金)/(支払利息 + (割引料)) (倍)

経常収支比率

経常収支比率 = 経常収支/経常支出 ×100

MEMO
経常収入を経常支出で割った値。
総合的な現金収支や資金繰りを見る指標であり、日々の経営活動による収入で当期の運転資金を賄えているかをチェックする指標。

企業の効率性を分析する指標

売掛債権回転期間

売掛(売上)債権回転期間(売掛サイト) = 売掛債権/月商 (ヶ月)

※ 売掛債権 = 受取手形 + 売掛金 + 割引手形 – 前受金

買掛債務回転期間

買掛(買入)債務回転期間(買掛サイト) = 買掛債務/月商 (ヶ月)

※ 買掛債務 = 支払手形 + 買掛金 – 前払金

棚卸資産回転期間

棚卸資産回転期間 = 棚卸資産/月商 (ヶ月)

棚卸資産回転率

棚卸資産回転率 = 年間売上高/棚卸資産 (回)

売掛債権回転日数

売掛債権回転日数 = 売掛債権/売上高 ×365 (日)

買掛債務回転日数

買掛債務回転日数 = 買掛債務/売上原価 ×365 (日)

棚卸資産回転日数

棚卸資産回転日数 = 棚卸資産/売上原価 ×365 (日)

キャッシュ・コンバージョン・サイクル(CCC)

キャッシュ・コンバージョン・サイクル(CCC)
= 売掛債権回転日数 + 棚卸資産回転日数 – 買掛債務回転日数 (日)

売上債権回転率

売上(売掛)債権回転率 = 年間売上高/(売上債権(売掛金 + 受取手形)) (回)

総資本回転率

総資本(総資産)回転率 = 売上高/(総資本(総資産)) (回)

手形回収割合

手形回収割合 = 手形回収高/(売掛金回収高 + 手形支払高) ×100 (%)

手形支払割合

手形支払割合 = 手形支払高/(買掛金支払高 + 手形支払高) ×100 (%)

労働生産性

労働生産性 = 付加価値額/従業員数

=付加価値率 × 従業員1人あたり売上高

=付加価値率 × 労働装備率 × 有形固定資産回転率

=労働装備率 × 設備生産性

=従業員1人あたり人件費/労働生産性

労働分配率

労働分配率 = 人件費/付加価値額 ×100

※付加価値額 = 売上高 × 付加価値率

労働装備率

労働装備率 = 有形固定資産/従業員数

売価還元法による期末商品棚卸高の原価

原価率 = (期末商品棚卸高(原価) + 仕入高)/(売上高 + 期末商品棚卸高(売価)) ×100

期末商品棚卸高(原価) = 期末商品棚卸高(売価)×原価率

当期の資産運用表

法人税等支払額

法人税等支払額
= 前期末の未払法人税等 + 当期の法人税等 –当期末の未払法人税等

固定資産投資額

固定資産投資額
= 当期末の固定資産 + 当期の減価償却費 – 前期末の固定資産

棚卸商品に関する計算

棚卸減耗損

棚卸減耗損 = (帳簿棚卸高 – 実地棚卸高)個 × 単価

商品評価損

商品評価損 = (単価 – 正味売却価額)× 個数

期末商品棚卸高

期末商品棚卸高 = 帳簿棚卸高(個×単価) – 棚卸減耗損 – 商品評価損

減価償却費の計算

【定額法】
(取得価額 – 残存価額) ×償却率 (× χ/12)
※ χ/12 は、取得日と決算日が同じ年なら月割り計上

次期予想売上総利益の額の算出

予想売上高 = 当期売上高 ×(1±販売数量増減)×(1±売上単価増減)
予想売上原価 = 当期売上高 ×(1±販売数量増減)×(1±仕入単価増減)
次期予想売上総利益 =予想売上高 − 予想売上原価

営業活動によるキャッシュフロー

①営業収入 – ②商品の仕入支出 – ③人件費支出 – その他の営業支出

①営業収入 = 期首売上債権 + 売上高 – 期末売上債権
②仕入高 = 売上原価 + 期末棚卸資産 – 期首棚卸資産
商品の仕入支出 = 期首仕入債務 + 仕入高 – 期末仕入債務
③人件費 + 期首未払給与 – 期末未払給与

期中処理

①仮払消費税等 = 課税仕入高 × 8%
②仮受消費税等 = 課税売上高 × 8%

①<②なら、差額を未払消費税等として負債の部に表示 ①>②なら、差額を未収消費税として資産の部に表示

【税効果会計の際の当期純利益】

当期純利益 = 税引前当期純利益 – (※1法人税等 – ※2法人税等調整額)

※1法人税等 = (税引前当期純利益 + 損金不算入額) × 30%
※2法人税等調整額 = 損金算入額 × 30%

運転資金所項目の平均残高の算出

商品(棚卸資産)の平均残高 = 平均月商 × 売上原価率 × 在庫期間

売掛金の平均残高 = 平均月商 × (売掛金の平均滞在期間 ÷ 30)

買掛金の平均残高 = 平均月商 × (売上原価率 × 買掛金の平均滞在期間 ÷ 30)

受取手形の平均残高 = 平均月商 × 手形回収割合 × 手形サイト(χヶ月)

のれん額の算出

のれん
= 親会社の子会社に対する投資勘定 – ※1子会社の資本勘定に占める親会社の投資勘定

※1 = 子会社資本勘定(資本金 + 資本剰余金 + 利益剰余金) × 親会社の持分比率

【吸収合併の場合の合併比率(純資産価額法)】

1 : 消滅会社の1株あたりの企業評価額/存続会社の1株あたり企業評価額

企業評価額 = (資本剰余金 + 利益剰余金)/発行済株式数

当公の手形割引限度額

受取手形の平均残高 = 平均月商 × 手形回収比率(条件%) × 手形サイト(ヶ月)
当行の手形割引限度額 = 受取手形の平均残高 – 他行の手形割引限度枠

<h2総還元性向(総配分性向)>

総還元性向(総配分性向) = (株主配当金 + 自己株式の当期取得額)/当期純利益 ×100 (%)

配当性向(%)

配当性向(%) = 株主配当金/当期純利益 × 100

長期借入金の返済原資

長期借入金の返済原資
=留保利益 + 減価償却費 + 増資払込金 – 既存長期借入金

固定資産投資額

固定資産投資額
= 当期末の固定資産 + 当期の減価償却費 – 前期末の固定資産

運転資金の所要額= 売上債権 + 棚卸資産 – 仕入債務

=平均月商 ×(売上債権回転期間 + 棚卸資産回転期間 – 仕入債務回転期間

その他の包括利益累計額

その他の包括利益累計額
= その他有価証券評価差額金 + 繰延ヘッジ損益 + 退職給付に係る調整累計額 + 為替換算調整勘定等

1株あたり当期純利益

1株あたり当期純利益 = 当期純利益/(癸丑平均発行株式数 – 期中平均自己株式数)

当月末買掛金残高

当月末買掛金残高
= 前月末買掛金残高 + 当月仕入高 – 当月買掛金支払高 – 当月支手振出高

減損損失

減損損失 = 帳簿価額 – 使用価値(回収不能価額)

付加価値額

付加価値額 = 売上高 × 付加価値率

売上高順金利負担率

売上高順金利負担率 = (支払利息 – 受取利息)/売上高 ×100

消去すべき未実現利益

消去すべき未実現利益 = 子会社の期末商品棚卸高 × 売上高総利益率

※売上高総利益 = (売上高 – 売上原価)/100